芸能人が政治に絡む発言をすると、ハレーションが起きる――。

ＳＮＳ上では見慣れた光景だ。





大河ドラマ「いだてん」の可児徳役で知られる俳優の古舘寛治さんもその一人。

最近になってツイッターでの政権批判のツイートが度々注目を集めているのだ。

古舘さん自身、「仕事を干される」覚悟で発言しているという。

俳優生命をかけなければならない理由とは。


――参院選まっただ中ですが、最近、政権批判のツイートをするたびに、多くの人にリツイートされるなど、注目を集めていますね
　
今回の参議院選挙、自民党が憲法改正を公約の一つに掲げているでしょ。
党の改憲草案を見たけれど、とにかく国民一人一人の権利を弱め、全体主義を強める内容で恐ろしいと僕は感じた。
言いたいことが言えない社会になるのが嫌なので、２１日の投開票日まで必死になって発言しています。



――政治に関する発言は最近になってからですか？
　
いいえ。
２０１１年の東日本大震災の少し前に、ツイッターやフェイスブックを始めたんですが、その頃からつぶやいていました。
（中東や北アフリカで独裁的な政権を崩壊させた）「アラブの春」でＳＮＳが大きな役割を果たしたことに衝撃を受け、興味を持ったんです。
最近でも、沖縄・辺野古での新基地の建設強行に憤りを感じ、反対を訴えるツイートをするなど、コンスタントにつぶやいています。



――では、ここにきてなぜ注目されたのでしょうか
　
そんな僕のツイートを批判してきた人に向けて、７月２日にこうつぶやいたからでしょう。
「『政治のことなんか触れず、いだてんの宣伝だけしとけ』ってのがまた来た……（中略）……私一俳優ではありますが、一有権者でもあるんで、一つの存在に閉じ込めるのはやめてください」

本来は仕事の話と、政治の話は…


https://www.asahi.com/articles/ASM7C7D1GM7CUCVL03F.html

▼画像
https://www.asahicom.jp/articles/images/hh280_AS20190712004954_comm.jpg

BTS、「日本版」写真集発売によからぬウワサ――韓国の出版社から「聞いてない」とクレーム





ワールドツアー『LOVE YOURSELF：SPEAK YOURSELF』の一環として、大阪、静岡での日本ツアーを終えたBTS（防弾少年団）。

開催期間中には、写真集発売も発表されるなど、グループとして大きな盛り上がりを見せているが、この写真集をめぐって、マスコミ関係者の間に不穏な空気が漂っているという。

同写真集は、昨年、韓国でWeb限定販売された『Dicon BEHIND THE SCENE～僕たちが一緒なら砂漠も海になる～』の日本版。

韓国版についていた付録に加えて、日本語翻訳小冊子や、特大ポスターの抽選権もつくという。

「制作や発売は、女性誌『JJ』（光文社）が担当するそうで、8月より予約がスタートします。
ところが、この発表に対して、『韓国の出版社サイドが、光文社に対してクレームをつけているらしい』という話が聞こえてきたんです」（音楽誌ライター）

ツアー開催期間中、一部出版関係者の間ではこんなウワサが飛び交っていたのだという。

「韓国サイドは、光文社の写真集発売を事前に知らされておらず、そのため大きな損害が発生してしまう、と主張しているといったウワサです。
しかし、写真集を“リメーク”する側の光文社が、元の出版社に連絡をしていないとは少々考えにくい。
もしかしたら、何かしら別のトラブルが隠されているのかもしれません」（同）

BTSをめぐっては、過去にもさまざまな騒動が勃発している。

日韓関係は、先頃から輸出規制をめぐって、さらなる対立を深めている状況。

この波紋が、悪い形で芸能界にまで広がってしまわないことを祈るばかりだ。

https://www.cyzowoman.com/2019/07/post_242038_1.html

日本政府による、半導体素材の輸出管理強化で窮地に陥った韓国で、仰天要求が飛び出した。

「２０２０年東京五輪・パラリンピックのボイコット」を求める一般国民の請願が、文在寅（ムン・ジェイン）大統領が陣取る青瓦台（大統領府）のホームページ（ＨＰ）に提出されたのだ。





８日にやっと日本に抗議した文氏と歩調を合わせた脅しかと思えば、何と「東京の放射線レベルが高い」と主張している。

実は、ソウルの数値の方が１ケタほど高いのだが、日本人は四の五の言わない。

ネット上では、韓国の方々が「五輪辞退」を決断するなら静観するという声も多いようだ。

「日本側の措置撤回と両国間の誠意ある協議を求める」

「韓国企業に実害が発生した場合、わが政府としても必要な対応を取らないわけにはいかない」

文氏は８日、大統領府高官らとの会議で、恫喝（どうかつ）気味にこう語った。

日本が管理強化に踏み切ってから、何と４日も過ぎていた。

タチの悪い日本の左派メディアの偏向報道のせいか、どうも事態を正確に把握していないように思える。

こうしたなか、大統領府のＨＰ（国民請願掲示板）で５日、一般国民から「東京五輪・パラリンピックのボイコット」を求める請願が始まった。

３０日以内に賛同者が２０万人を超えると、大統領府が見解を表明することになっている。

９日朝時点で、２０００件以上集まっていた。

https://news.yahoo.co.jp/ranking/comment/rate?ty=t